脱毛サロンで脱毛しないほうがいい8つの理由

あなたは,脱毛サロンやエステサロンと聞いて,どのような言葉を思い浮かべますか?

・店内が綺麗でお洒落。

・綺麗なエステティシャンがカウンセリングをしてくれる。

・自分のコンプレックスを解消することできる。

・まわりから美意識が高いと思われる。

何か一つでもこのようなことは想像していたのではないでしょうか。

近年は,男性の美容に関する意識が高まり,脱毛の需要が増えてきたため,メンズ脱毛サロンの開業数が増えています。

そのため,脱毛サロンは店舗が多すぎてどこに行こうか迷ってしまうこともあるでしょう。

そんなあなたはこの記事にたどり着くまでに,たくさんの口コミや評判,比較サイトを見てきたのかもしれません。

たしかにそれらの情報はあながち間違っていないかもしれません。

しかし,その口コミサイトや比較サイトを運営している管理者ですら気づいていない衝撃の事実があることをご存じでしょうか。

このページでは,脱毛サロンで脱毛すべきではない8つの理由を解説しています。

脱毛サロンで脱毛を考えていた方は,当ページを最後までご覧いただければ幸いです。

1.エステサロンの脱毛は効果がない

1.1.永久脱毛は医療機関でしかできない

まずはじめに

あなたは「永久脱毛は医療行為である」ということをご存じでしたか?

一般的に,永久脱毛は皮膚のなかにある毛根の細胞を破壊し,毛の再生機能を停止させることをいいます。

永久脱毛には,大きくわけて2種類の脱毛方法があります。

1つが,皮膚のなかに針(ニードル)を直接刺し込み,電流を流して毛根部の細胞を破壊する針(ニードル)脱毛で,もう1つがレーザー光を当てて毛を熱し,毛根部の細胞を間接的に破壊するレーザー脱毛です。

これらの脱毛法は医療行為であると,厚生労働省から正式に通達が発表されているのです。

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いわゆる「永久脱毛」行為について

(昭和59年11月13日)
(医事第69号)

毛のうへ長さ一五mm、厚さ○・二mmの針を五mm程度挿入し、
① 直流を通電して、水酸化ナトリウムを発生させて毛根部を破壊する。(電気分解法)
② 高周波電流を通電して、抵抗熱により毛根部を破壊する。(高周波法)

毛のうへ針を挿入し電気を通し毛乳頭部を破壊する方法による脱毛行為は、医師法第十七条の医業に該当する。

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脱毛行為等に対する医師法の適用

以下に示す行為は、医師が行うのでなければ保健衛生上危害の生ずるおそれのある行為であり、医師免許を有しない者が業として行えば医師法第17条に違反すること。

・ 用いる機器が医療用であるか否かを問わず、レーザー光線又はその他の強力なエネルギーを有する光線を毛根部分に照射し、毛乳頭、皮脂腺開口部等を破壊する行為

この2つの通達から言えることは,世間一般の方が考えている「永久脱毛」は医療機関でしか行うことができないということです。

医師免許を持たない者の脱毛行為は禁止されており,それに違反した脱毛エステサロンは逮捕される場合もあります。

1.2.エステサロンにおける「脱毛」とは

永久脱毛が医療機関でしか行えなければ,エステサロンで行っている「脱毛」とはなんのことを指しているのでしょうか。

エステサロンでは上記で説明した2つの通達を受けてから美容ライト脱毛と呼ばれる脱毛方式を導入しています。

美容ライト脱毛とは,毛根部のメラニンという色素に光のエネルギーを当てることにより,発毛組織に熱のダメージを与えるというものです。

日本エステティック振興協議会では,美容ライト脱毛を扱うサロンに対して,次のような通知を行っています。

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美容ライト脱毛を行うサロンは

1) 厚生労働省医政局医事課通知(医政医発第105号)に抵触するような施術は行わないこと。
2) 毛乳頭・皮脂腺開口部を破壊しないということは、現象面で毛の再生があること。
3) 一時的な除毛・減毛であること。

以上を徹底するよう心掛けてください。

このことからもわかるように,

脱毛サロンでは一時的な除毛・減毛を行っているに過ぎません。

電車などで,よく脱毛キャンペーンと大々的に宣伝していることが多い脱毛サロンですが,実は永久脱毛効果のない除毛・減毛行為を「脱毛」と記載しているのです。

1.3.大手2社が行っている脱毛法

もし,永久脱毛ができている脱毛サロンがあるとしたら・・・?

その脱毛サロンは,確実に皮膚のなかにある毛の細胞をなにかしら破壊していることになります。

つまり,医師法に違反していることになります。

ここまでの話で,少しメンズエステに詳しい方でしたら,あることに疑問を持つと思います。

お気づきの方もいらっしゃると思いますが,実はメンズエステ業界で有名な大手2社であるMEN’S TBCとダンディハウスは針脱毛を行っているのです。

本当に針脱毛を行っているのか。試しに,両社の公式サイトを見てみましょう。

まずは,MEN’S TBCの公式サイトを見てみましょう。

⇒MEN’S TBCの公式サイトはこちら

メンズTBCは針脱毛を行っている

MEN’S TBCに掲載されていた脱毛方式

MEN’S TBCではスーパー脱毛と呼ばれる針脱毛が導入されていることがわかりました。

次は,ダンディハウスの公式サイトを見てみましょう。

⇒ダンディハウスの公式サイトはこちら

ダンディハウスも針脱毛を行っている

ダンディハウスに掲載されていた脱毛方式

ダンディハウスも美容電気脱毛と呼ばれる針脱毛を行っていることがわかりました。

言い方は違えど,どちらの公式サイトにも針脱毛の画像がしっかりと掲載されていますね。

また,どちらの公式サイトも「毛は再生しない」「つるつるすべすべの肌」といった表現をしていて,厚生労働省の通達に記載されていた「毛根を破壊する」といった記述はしておらず,あやふやな表現にとどめていることがわかります。

両社のサイトを見て,明らかに医師法に抵触しているようなグレーな脱毛を行っていることをご理解いただけたでしょうか。

なお,このページでは大手2社のサイトしか紹介しませんでしたが,実は針脱毛を行っている中小規模の店はまだまだ日本中にたくさん存在しています。

至るところで医師法に抵触しているような針脱毛が行われているのです。

2.脱毛サロンは皮膚トラブルだらけ!

2.1.国民生活センターに寄せられている皮膚トラブルの数々

あなたは,国民生活センターというものご存じですか?

国民生活センターとは,消費生活に関する情報を全国の消費生活センター等から収集し,消費者被害の未然防止・拡大防止に役立つ情報を発信したり,消費者の相談業務を支援する活動を行っているところです。
消費者とは,代価を払って最終的に商品を使用する,もしくはサービスを受けている人を指します。

実は,この国民生活センターには,脱毛エステに関する健康被害の報告や相談が年間350件以上あるのです。

下記に示すのは『年間350件以上!?こんなに多い脱毛サロンの健康トラブル』の記事を書いたときに,私が実際に調べた脱毛エステで発生した危害件数です。
※危害とは:商品・役務・設備に関して、身体にけが、病気等の疾病(危害)を受けたという相談のことです。

エステティックサービスにおける年度別危害件数

エステティックサービスにおける年度別危害件数 グラフ

危害件数を見てみると,各年度毎で皮膚障害は250件以上,熱傷は90件以上発生していることがわかります。
合計件数は各年度毎で350件以上あることがわかります。

これは,ほぼ1日に1件,脱毛エステで危害が発生していることになります。

つまり,私達が過ごす1日のあいだに,日本国内の誰か一人が脱毛エステの皮膚トラブルによって苦しんでいるということです。

綺麗になるために脱毛を始めたのに,脱毛によって皮膚のトラブルに苦しんでしまうなど,非常に悲しいことだと思います。

また,このデータはあくまで消費生活センターに寄せられたデータのみを参照しているので,実際にはもう少し皮膚トラブルが多い可能性があります。

2.2.脱毛サロンで発生した皮膚トラブルはあなたの責任?

実際に脱毛サロンで皮膚トラブルが起こった時,脱毛サロンはどのような対応してくれると思いますか?

エステティシャンは医師ではないため,間違いなく初めにお客さんの体調や生活習慣のせいではないかと聞いてきます。

医師法に抵触することを恐れているため,必至に責任逃れをするのです。

考えてみれば,当たり前ですよね。捕まったら自分の履歴書に傷が付くんですから。

逆に医療機関で脱毛を受けていればどのような結果になるでしょうか。

医療機関で皮膚トラブルが起きた場合,患者への措置が適切ではなかったのではないかと第三者から疑われる可能性があります。

もし措置が適切でなかった場合,医師は医師免許をはく奪されてしまいます。

これは医師にとって,自分の人生に関わる重大なことです。

ですから医師の場合は,エステティシャンとは異なり,患者の皮膚トラブルが発生した原因を詳しく追及し,親身に対応してくれます。

3.脱毛サロンの教育はどうなっているのか

3.1.エステティシャンは国家資格でははない

なぜ,脱毛サロンではこのような皮膚トラブルが多発しているのでしょうか。

脱毛サロンの教育が悪いからなのでしょうか。

エステティシャンの技術レベルはどうなっているのでしょうか。

そもそも,エステティシャンとはなんなのでしょうか。

エステティシャンという資格自体はあるのでしょうか。

実はエステティシャンには,公的な資格はありません。

エステティシャンは国家資格ではないんです。ご存じでしたか?

しかし,大手2社であるメンズTBCやダンディハウスの公式サイトを見てみると,「私達はしっかりと教育されたエステティシャンによって脱毛行為を行っている」というような記載がされていて,まるで国家資格のように堂々と資格証のようなものを掲載しています。

一体どんな団体が,こんなものを発行しているのでしょうか。

3.2.エステティシャンという資格の発行元とは

試しに,エステティシャンという資格は,どんな団体が発行しているのか調べてみました。

 

資格名 発行元
AEA 認定インターナショナルエステティシャン 日本エステティック業協会
AEA 認定エステティシャン 日本エステティック業協会
C.P.E(認定電気脱毛士) 米国電気脱毛協会(日本では米国電気脱毛協会と提携している日本スキン・エステティック協会が管理)
認定美容脱毛エステティシャン 美容脱毛エステティシャン認定委員会
美容脱毛士 特定非営利活動法人 ソワンエステティック協会

このように,数多くの団体が脱毛士の資格を発行していることがわかりました。

しかし,日本国内ではどんな団体であれ,自由に「〇〇協会」と名乗ることが出来ます。

いかにも,脱毛のプロフェッショナルのような協会名を名乗っている団体もありますが,ここに記載されているすべての協会は,どれも政府に認められていない民間団体なのです。

このような団体に国家資格である医師免許を持った医師達が集まっているとは思えません。

そんな民間団体が勝手に作り上げたエステティシャンの技術資格を本当に信用していいのでしょうか?

3.3.エステによっては素人が脱毛している可能性も

エステティシャンの資格は,民間資格であり,発行先の団体も数多く存在しています。

したがって,エステサロンで働くエステティシャン自体の技術レベルはバラバラになってしまいます。

脱毛を専門としたスクールにしっかり通ってから就職する人もいますが,働きながら覚えるところも少なくありません。

知らぬ間に,自分が練習台になってしまう可能性があるのです。

エステティシャンが不十分な知識と経験,設備で行った脱毛(およびアフターケア)のために,トラブルは急増し後を絶ちません。皆さんも新聞記事などでしばしば目にされたことはないでしょうか。

なかでも多い苦情は,「永久脱毛」なのにまた生えてきた,処理部位に傷,炎症などが残った,など脱毛処理そのものに関するものです。

これらは「永久脱毛」が非常に難しい脱毛法であるということと,エステティシャンの技術の未熟さによるものです。
(そもそも政府は永久脱毛行為を医業・医療行為であると定めているため,永久脱毛を行っている脱毛エステサロンは違法です)

しかし,脱毛の需要は増え続けているため,技術者の育成が追い付いていません。
(実は,研修中や見習い中のエステティシャンが数多く現場に出ているのではないかと私は疑っています。)

電気脱毛は手探りで針を毛穴に差し込むので,毛根でないところに挿入してしまったり,毛根まで達しないこともあります。

通電に時間を要するので,未熟な技術者が行うと,ヤケドを引き起こしたり,跡が残ったりすることも十分に考えられます。

4.脱毛サロンのアフターケアとは

脱毛サロンでは,脱毛後にアフターケアとしてローションやクールジェルを塗布してくれます。

しかし,前述したように,脱毛サロンには医師免許を持っていない民間資格のエステティシャンしか存在しません。

脱毛サロンは医療機関ではないのです。

そんな場所が提供しているアフターケア商品を本当に信用していいのでしょうか。

そもそも,脱毛サロンで提供されているローションやクールジェルはどこで製造されているのでしょうか。

それは本当のアフターケアといえるのでしょうか。

本来,アフターケアとは,皮膚にダメージが生じたとき,その皮膚を回復させるための手段として適切な薬を処方することではないでしょうか。

もし,脱毛サロンの脱毛で皮膚トラブルが発生した場合,誰が適切なアフターケアをしてくれるのでしょう。

また,お店に行き,ローションやクールジェルをもらいますか?

脱毛サロンで提供されているローションやクールジェルは基本的に無料ではありません。

お店のローションやクールジェルははっきり言って高いです。

あれも,ただの営業物品としか考えられません。

それに,どこで製造されているかわからないようなローションやクールジェルを,火傷や炎症が起こった場所に塗布できますか?

脱毛に関するさまざまなリスクのアフターケアは,脱毛に精通している医師しか対応できないはずです。

脱毛サロンによっては,脱毛によるトラブルが生じた場合,提携する医療機関に紹介すると宣言していますが,それでは遅すぎます。

初めから医療機関で脱毛を行えば,脱毛サロンにたらい回しにされることもないのです。

5.摘発事例多数!違法脱毛サロンの一例

脱毛サロンでは,医師免許を持たない者が脱毛行為をおこなうため,皮膚トラブルが多発し,そのたびに問題となっています。

そして,今まで幾度となく摘発された脱毛サロンがあったことをご存じでしょうか。

ここでは,摘発された脱毛サロンとして,読売新聞に掲載されていたエステサロンを一部紹介いたします。

5.1.ブラッサム

読売新聞

医師免許持たず「光脱毛」、エステ経営者ら逮捕

 山形市のエステ店で医師免許を持たずに医療行為の「光脱毛」を行ったとして、山形県警生活環境課と山形署は29日、同店を経営する「ブラッサム」社長ら3容疑者を医師法違反(無資格医業)の疑いで逮捕した。

 県警は約5800人分の顧客情報が記されたカルテを押収しており、同店の営業実態などを詳しく調べる。

 荒井容疑者のほかに逮捕されたのは、いずれも元従業員の容疑者。

 発表によると、3人は共謀して昨年12月中旬〜今年5月中旬、山形市緑町のエステ店「メディカル&エステティックメソッドブラッサム」で、医師免許がないにもかかわらず、同市の20歳代女性2人に計7回、光脱毛機を使って顔や腕などの脱毛をする医療行為をした疑い。

 県警幹部によると、容疑者は調べに「違法と認識していた」と供述。容疑者は「脱毛行為は行っていたが、(違法かどうかは)よく分からなかった」と述べているという。

 エステ店は2000年に営業を開始した。04年には同社が経営に関与する医院が同じ建物内に開設されたが、医師が訪れるのは月に数回程度。店で脱毛した女性からは「軽いやけどをした」との相談が、県警に複数寄せられているという。

 厚生労働省は01年11月、光脱毛について「強力な光を毛根に照射し、毛乳頭等を破壊するのは医療行為に当たる」との見解を示している。

 県警は今月5日に同店の家宅捜索を実施。押収した外国製の光脱毛機を警察庁の科学警察研究所に鑑定依頼し、「医療器具に該当する」などと回答を得たため、医師法違反事件として逮捕に踏み切った。

 また、県警は29日、容疑者を薬事法違反(無許可販売)容疑でも逮捕した。発表によると、医薬品販売業の許可を受けずに今年4月中旬、山形市の60歳代女性に医薬品の保湿用クリーム2本(計4200円)を販売した疑い。

5.2.エアフール

読売新聞

エステティックサロン経営業者ら3人、医師法違反で逮捕

 エアフール(大阪府大阪市北区茶屋町)社長、エアフール梅田店店長と従業員の3人は、昨年7月に、医師免許がないのに20代の女性に脱毛する医療行為をして、医師法違反で6日、大阪府警生活環境課と曽根崎署に逮捕されました。女性は左腕にやけどを負っていて、知人が昨年12月に曽根崎署に相談し、2月に医師法違反の疑いで家宅捜索を受けていたということです。経営者は、やけどを負わせたことは認めたそうですが「店で使用している脱毛機は、毛乳頭には破壊していないので医師法違反にはあたらない」と容疑を否認しているそうです。

その他の情報

1.女性客が受けた脱毛施術は、最近主流になりつつある脱毛部分に強烈な光線をあてて毛乳頭を破壊する仕組みになっている光脱毛機を使用したということです。

2.同店からは光脱毛機と脱毛による傷ややけどによる苦情が寄せられたメモを府警に押収されたということです。

3.エアフールは、大阪市内に2店舗を展開している脱毛には定評のある人気店だったそうです。

4.脱毛については、厚労省が13年に医師免許のない人がレーザー光線を使用し皮膚の発毛組織を損傷した場合、医師法違反とする通知を都道府県に出している。

5.日本美容医療協会の事務局長の原口和久医師は、方法にかかわらず医師以外が行う脱毛行為自体が違法だと指摘しているそうです。

もし,厚生労働省の通達を順守していれば,エステサロンで扱う光脱毛機の照射出力では脱毛効果は得られないはずです。

しかしながら,ヤケドの被害が出ているということは,許可された範囲を超えて出力を上げていたことがわかります。

医師でないものが肌にダメージを与える機器を扱うのですから,こんなことが起きて当然です。

今回のページでは,あくまで一部の違法サロンしかご紹介しませんでしたが,『摘発事例多数!法律違反で逮捕された脱毛エステサロンまとめ』には,私が寄せ集めた違法サロンの記事が公開されていますので,過去にどのような事件が起こったのか一度目を通しておくことをおススメします。

6.エステサロンは勧誘が酷い

6.1.エステサロンは勧誘のトラブルが多い

エステサロンの悪い噂は皮膚トラブルだけではありません。

一部のエステサロンでは悪質な勧誘行為が行われており,そのたびに各地域の消費者センターへ報告・相談が相次いでいる事実をご存じでしょうか。

ネット上でも「エステサロンでしつこい勧誘を受けた」という体験談が至るところで書き込まれています。

例えば,東京都の消費生活センターには,次のような勧誘行為が行われていたと報告されています。

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脱毛契約などの次々販売に係る紛争

 申立人A、B、C及びDは、ダイレクトメールで送られてきた脱毛券を利用しワキ脱毛のお試し施術を受けた。その後、きれいになったワキの写真を見せられ、「永久脱毛なので、この様になる。」などと説明を受け、契約することにした。
 脱毛コースの契約書には、完全に脱毛するまでの回数や期間の記載が無く、記載されていた脱毛の説明も理解できなかったが、契約をすれば写真の様にきれいになれると思った。
 しかし、施術が進むと施術室等で「もっと細かい毛を取るため」「肌を良い状態にするため」などと新たな脱毛などの契約の提案があった。申立人はアルバイト等の収入では支払えないと断ったが、契約するまで執拗に勧誘され、新たな脱毛コースの契約を締結した。
 また施術の度に、「美白のため」「赤みを取るため」などと強引に勧誘され、高額のケア商品を購入した。ケア商品の代金は、脱毛コースの契約金額から引かれていく為、当初予定した脱毛が達成できなくなり、新たな脱毛コースを契約しなければならなかった。
 こうしたことが繰り返され、申立人Aは5件で約100 万円、Bは3件で約100 万円、Cは4件で約70 万円、Dは11 件で約150 万円の契約を締結していた。
 申立人は、執拗な勧誘によって高額な契約を締結したことや脱毛の効果が得られなかったことに納得できず解約を申し出たが、相手方は中途解約規定による返金にのみ応じ、申立人の主張を考慮した解約処理をしなかったことから、紛争となった。

この例では,エステサロンのスタッフが顧客に対し,なにかと理由をつけて次々に脱毛コースの追加契約に誘導していることがわかります。

また,高額なケア商品の購入も勧めていたみたいですね。やはりエステサロンのアフターケア商品なんて売り上げに貢献するただの営業物品でしかないのでしょう。医療機関であれば,軟膏のような皮膚の炎症を抑える薬を処方していたはずです。

こうした強引な勧誘行為は,まったく改善される余地がなく,各地域の消費生活センターや自治体に何度も相談が来るため,その度に地方公共団体が勧誘に惑わされないように注意を促しています。

6.2.大手エステサロンでも勧誘行為が行われている

実は,エステサロン業界大手であるTBCグループでも,顧客に対して過度の勧誘行為を行っていたとニュースに取り上げられたことがあります。

TBCグループのエステサロンを利用していた顧客からクレームが相次ぎ,2014年1月30日に経済産業省の関東経済産業局は,TBCグループに対して注意勧告をしています。

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 関東経済産業局は30日、大手エステチェーンである「TBCグループ株式会社」(東京都新宿区、天達文夫社長)に対し、お客様への長時間にわたる勧誘を行なったとして、特定商取引法(迷惑勧誘の禁止)に基づき是正を指示した。
 経済産業局によると、TBCグループは店舗で脱毛などの施術を受けたお客様に、複数の店員が他の施術の契約をするようしつこく勧誘したいう。
 体験だけを目的として来店したことを告げ、断っても尚、勧誘を続け契約を要求したりしながら4時間以上も、店内に拘束した例もあったとのこと。
 ここ数年、消費者生活センターに寄せられる消費者相談において、2008年度の15,030件をピークにエステに関する苦情相談は大幅に減少しつつあり、2013年度では6,294件と40%程度まで削減されている。これは業界全体が悪しき営業慣習の是正に取り組んできた成果とも言える。
 今回のTBCグループの迷惑勧誘行為は、エステティックサービス産業全体に対する消費者離れをもたらしかねない大きな問題である。本来であれば最大手とされる同社がこのような営業行為から脱却し、手本となることが求められるのではないだろうか。

大手エステサロンならば,勧誘行為はないだろうと考えがちですが,それは大きな間違いということがわかります。

7.エステサロンは予約が取りづらい

7.1.ミュゼプラチナムの例

脱毛コースを契約して「さぁこれから脱毛してキレイになろう!」という時に,人気のエステサロンだと予約が1ヶ月,2ヶ月先になってしまうことが,よくあります。

例えば,大手の女性専用脱毛エステサロン『ミュゼプラチナム』は,新潮社で次のような記事が掲載されたことがあります。

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「2年前、ワキとビキニラインの脱毛が700円で通い放題だという広告を見て新宿の店に行きました。他社より激安だし、しかも他の部位の契約をするとワキとビキニラインは無料で何回でもできると言う。それならと前から気になっていた膝下で契約したところ、3万円。でも結局、実際に予約が取れたのは2年間で3回だけ。通い放題なんて大嘘です」

相談に訪れた都内の弁護士事務所でそう憤るのは41歳の女性。隣では、4年前に当時15歳の中学生の娘を渋谷店に連れて行った49歳の母親も憤慨している。こちらは4年間でわずか2回しか予約が取れなかった。

「何度電話しても、当たり前のように平然と『いっぱいです』と言うだけ。通い放題、何度でも行けるって、ほんとに騙されました」

彼女たちが契約したのは、脱毛専門のサロン『ミュゼプラチナム』。テレビや雑誌、電車内に大量の広告を出し、激安で注目を集めて急成長。今では国内188店、海外22店、年商約380億円という国内最大手だ。その激安ぶりは年々激しさを増し、最近では「両ワキ美容脱毛完了コース=100円」をウリにしている。たったの100円で、満足できるまで何度でも通い放題だと謳っているのだ。

おかげで同社の会員は240万人、単純計算すれば1店舗で1万3000人あまりをさばかねばならず、予約が取れる方が奇跡だろう。

無論、会員すべてが100円しか払わないわけではない。そこに同社の商法の怪しさの一端がある。

「100円に釣られて来る人にも必ず他の部位の脱毛コースを勧めました。私がいた店舗では1人最低8万円くらいのコースを契約してもらうように頑張っていましたね」(元幹部スタッフ)

HPでも広告でも「勧誘一切なし」をウリにしているが、実態は違うらしい。中には40万円、50万円という高額コースを言葉巧みに契約させられたケースもある。

7.2.エステサロンは新規顧客単価と回転率重視

どうしてエステサロンは予約が取りづらいのでしょうか。

それは,エステサロンの営業の仕方に問題があるからです。

突然ですが,エステサロンでは上記のミュゼプラチナムのように,低価格の脱毛キャンペーンを頻繁に提示していることをご存じでしょうか。

例えば,メンズTBCなら1,000円。ダンディハウスなら5,000円で脱毛を体験することができます。

エステサロンは「初期費用の安さ」を売りにしているのです。

支払う金額が少ないので,脱毛に興味があったお客さんを数多く集客できます。

そのため,エステサロンはたくさんの顧客を抱えることになります。

そして,お店の回転率と利益を確保するために,なるべく新規のお客様を優先して脱毛のスケジュールを隙間なく埋めます。

新規のお客様は高額な脱毛コースの契約が見込めるので,大切に扱われ,予約も取りやすいのです。

逆に,脱毛コースの契約の支払いが終わっている既存のお客様は,もう契約の見込みがないので,予約が後回しにされます。

要は,ただの消化客として扱われ,放置されてしまうのです。

既存のお客様の予約が取りづらく,口コミで不満が爆発しているのは,こういったことが原因だからです。

また,キャンセルした際の負担を大きくし,キャンセル料を徴収する制度を設けている脱毛サロンもいくつか存在します。

予約がキャンセルされてもお金を搾り取るシステムが確立されているのです。

8.脱毛サロンは詐欺や倒産による金銭トラブルも多い

脱毛サロンに通うデメリットは健康被害・勧誘行為だけではありません。

契約後に施術を受けるのをやめようとしたら,高額な解約料を請求されたといったお金のトラブルもあるのです。

なかには,解約しようと申請したのに,それに応じてくれない脱毛サロンまであります。

また,自分が通っていた脱毛サロンが突然,倒産・閉業してしまい,一括払いで支払ったお金を返金しようとするものの,返金に応じてくれなかったり,連絡が途絶えてしまったケースも存在します。

軽い気持ちで高額な脱毛コースに契約してしまうと,このような事件に巻き込まれる可能性があるのです。

全ての脱毛サロンは常に医師法違反に抵触する可能性があります。

そして,これまでに医師法違反容疑によって数多くの脱毛サロンが摘発・営業停止処分となっています。

このことを考えると,どんな脱毛サロンに行っても,営業停止処分のリスクがあるといえるでしょう。

大手2社であるメンズTBCとダンディハウスに関しては,針脱毛を行っているわけですから,いつ医師法違反だと訴えられて摘発されてもおかしくない状態です。

ある日,突然,自分が通っているエステサロンが摘発され廃業することだって十分に考えられます。

仮に,自分が通っているエステサロンが倒産してしまった場合,前払いしている料金や未施術分の料金がちゃんと返金してもらえる確率は実は極めて低いです。

これはどうしてかというと,エステサロンが破産手続きをした場合,まず残っている資金をエステサロンで働いていた従業員に対して優先的に支払うからです。

その後,消費者に対して支払える資金がある場合は返金されることもありますが,そもそも倒産・破産している時点でエステサロン側にそんな余裕資金はないので,自分の支払ったお金や未施術分のお金が全額戻ってくることはありえないのです。

仮に,弁護士などを通してエステサロンから返金してもらえた場合でも,弁護士に相談料などを支払うわけですから,結果的に支払ったお金が全額戻ってくることは絶対にありえません。

株式会社などの大きなエステサロンであれば,管財人や代理弁護士が対応してくることもありますが,個人で経営しているような小さいエステサロンの場合,経営者が夜逃げしてしまい突然連絡がつかなくなってしまう可能性もあるので,返金の対応をしてもらうこと自体厳しいでしょう。

9.まとめ

脱毛サロンは,医師でない者が皮膚にダメージを与える機器を扱うことから皮膚のトラブルが絶えません。

また,皮膚のトラブルが起こったとしても,適切な薬を処方できません。

健康被害だけでなく,営業の仕方にも問題があり,高額な脱毛コースの勧誘が多いです。

健康的にも金銭的にもリスクが高い脱毛サロンで,わざわざ脱毛する理由があるとは私には思えません。

仮に,除毛・減毛が目的だとしても,皮膚にダメージを与えることは変わらないので,脱毛を専門としている医療機関でレーザーの出力を下げて脱毛してもらうのが賢明ではないでしょうか。

エステサロンで脱毛を考えていたならば,もう一度よく考え直してください。

また,あなたの身の回りで脱毛サロンに通っている方がいましたら,ぜひこの記事のことを伝えてください。

これ以上,脱毛サロンのトラブルが増えないことを心から祈っています。